弁護士業務の傍ら、これまで多くの著作をしてきました。ここでは、最近１０年程度のものを紹介します。
私の著作は、学部法学部及び法科大学院で民事法を学生に教えている関係で、民事手続法や訴訟実務に関するものと、債権法改正作業に関わったことにより、民法債権法の分野に関するものに大別されます。
また、私が学生時代に詐害行為取消権の泰斗である下森定教授（現法政大学名誉教授）のゼミナールに所属してことから、現在は詐害行為取消権に関する著作に注力しています。
【主な著書】
- 『ロースクール民事法』（単著・酒井書店・2009）
- 『民法（債権法）改正を問う−改正の必要性とあるべき姿−』（単著・酒井書店・2010）
- 『事案分析要件事実』（編著・弘文堂・2015）
- 『判例にみる詐害行為取消権・否認権』（編著・新日本法規出版・2015）
- 『Ｑ&Ａポイント整理 改正債権法』（編著・弘文堂・2017）
- 『Before/After 民法改正』 （編著・弘文堂・2017）
- 『民法から考える民事執行法・民事保全法（第２版）』（単著・商事法務・2017）
- 『民事紛争解決の基本実務』（編著・日本評論社・2018）
- 『ケースでわかる改正相続法』（共著・弘文堂・2019）
- 『論点体系 判例民法〈第３版〉４巻 債権総論Ⅰ（共著・第一法規・2019）
- 『新・マルシェ債権総論』（共著・嵯峨野書院・2019）
- 『債権法改正と実務上の課題』（共著・有斐閣・2019）
- 『日本弁護士連合会編・実務解説改正債権法［第2版］』（監修・弘文堂・2020）
- 『最新 債権管理・回収の手引』（編集代表・新日本法規・2020）
- 『詐害行為取消権の行使方法とその効果』（単著・学位取得論文・商事法務・2020）
【主な論文】
- 「詐害行為取消権の法的性質に関する実証的検討(上)(下)−責任説をめぐって」(NBL949号,950号・2011)
- 「みえてきた平成民法の姿」（法律のひろば2013年５月号）
- 「〔対談〕責任財産の保全・保証等」（ジュリスト1456号・2013）
- 「詐害行為取消権と法人格否認の法理」（日本評論社『民・商法の溝をよむ』所収・2013）、
- 「債権法改正作業と濫用的会社分割」（商事法務『濫用的会社分割』所収・2013）
- 「民法（債権関係）改正のエッセンス・詐害行為取消権」（NBL1047号・2015）
- 「いよいよ決まった民法（債権関係）改正—重要項目解説その２」(日本弁護士連合会・自由と正義2015年５月号)
- 「訴訟告知の効力（上）（下）〜債権法改正の文脈において〜」（NBL1063号,1064号・2015）
- 「債権法改正後の代位訴訟・取消訴訟における参加のあり方」（名城法学66巻３号・2016）
- 「詐害行為取消権の法的性質とその効力」（法学志林114巻４号・2017）
- 「民法（債権法）改正が与える影響−中小企業の立場から」（法律のひろば2017年10月号）
- 「連載／債権法改正と実務上の課題・消滅時効」（ジュリスト1515号・2018）
- 「連載／債権法改正と実務上の課題・解除と危険負担」（ジュリスト1516号・2018）
- 「連載／債権法改正と実務上の課題・将来債権譲渡と抗弁の対抗」（ジュリスト1523号・2018）
- 「民法改正に伴う不動産取引における法的課題」（不動産政策研究会編『不動産政策研究各論Ⅰ』所収・東洋経済新報社・2018）
- 「改正民法における債権者代位権・詐害行為取消権の新しい規律」（月報 司法書士５５８号・2018）
- 「〈座談会〉民法（債権関係）改正と裁判実務」（法の支配190号・2018）
- 「危機の時代の到来と改正民法」（不動産適正取引推進機構・RETIO121号・2021）
【主な判例評釈】
- 遺産分割協議と無償行為否認・東京高裁平成27年11月９日判決（金融判例研究26号・2016）
- 財産分与と詐害行為取消・最高裁第一小法廷平成12年３月９日判決『離婚・親子・相続事件判例解説』（第一法規・2019年）
- 財産分与と債権者代位・最高裁第二小法廷昭和55年7月11日判決『実務精選120 離婚・親子・相続事件判例解説』（第一法規・2019年）
- 詐害行為取消権行使による遅延損害金の発生時期―最二小判平30.12.14を契機として−（判例秘書ジャーナル・2019年）
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